EVは中国に振り回されるのか NEV法で「ブームとしてのEV」崩壊の危険性も
公開 : 2018.05.01 11:20 更新 : 2021.10.09 23:54
北京モーターショー2018で、多くのメーカーが披露したのは、やはりEV。中国だけではなく、欧州ならびに日系メーカーも積極的でした。こうした背景に「NEV法」があります。しかしこのNEV法、トヨタのハイブリッドや日産のe-パワーにとって、ちょっと厄介なのです。
text：Momota Kenji（桃田健史）
もくじ
ー EV花盛りの北京ショー
ー 2019年から始まるNEV法とは？
ー 中国に偏り過ぎるEV市場に対する不安
EV花盛りの北京ショー
アメリカと日本を大きく引き離して、世界最大の自動車生産／販売国となった中国。
中国現地でいま、最もホットな話題はやはり、EV（電気自動車）だ。
しかし、政府主導型のEV普及策には、バブル崩壊の気配がつきまとう……。
オートチャイナ2018（通称：北京モーターショー、2018年4月25日から5月4日）。中国での国際格式級の自動車ショーは、北京と上海で隔年開催されている。
中国地場大手では、政府とのつながりが強い第一汽車、東風汽車、長安汽車がすでに量産されているEVやSUVをベースとしたEVを出展。中国EVベンチャーでは、NIO（NextEV）やバイトンなどは新開発のクロスオーバーSUVを強調した。
一方、日系メーカーでは、日産が小型セダンのシルフィ・ゼロ・エミッションを世界初公開した。外観では、車体前部の中央に普通充電と急速充電の充電口を持ち、リチウムイオン二次電池を車体下部に敷き詰めるなど、リーフのEVコンポーネンツを共有化した。
