【概要】若年層は移動手段としてBEVを支持

日産は『エコノミスト・インパクト（英国エコノミスト・グループ）』に、都市部（バンコク、コペンハーゲン、ロンドン、ロサンゼルス、マニラ、メルボルン、メキシコシティ、ニューデリー、ニューヨーク、パリ、リヤド、サンパウロ、上海、東京、トロントの15都市）に住む若年層（18～30歳）を対象にモビリティの選択に関する調査を依頼。3750人からの回答結果として『移動手段としてBEV（バッテリー型電気自動車）を支持する結果が示された』ことを発表した。

日産はこの結果について、『変化し続けるお客さまのニーズにあわせてクルマの電動化を推進し、持続可能なソリューションの提供に取り組む自社の方向性に合致する』と考えを述べている。具体的には回答者の過半数（57%）がカーボンフットプリントを削減するためなら自身の移動習慣を変えても良いと回答。

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今後5年間で自分がEVを運転するようになると考えた回答者の割合は、新興国で44%、先進国で31%。大気汚染に直面する新興国では、持続可能性を考慮する傾向が強く、また、若年層はエネルギー貯蔵、代替燃料、クルマとさまざまなモノをつなげる『V2X』などのイノベーションに高い関心を示している。回答者によるBEV所有率は23%であるが、10年後には35%以上まで上昇と予想する。

日産はよりクリーンで安全、インクルーシブな世界を目指すにあたって、誰もがどこででもモビリティを利用でき、そして、誰にとっても利用しやすく価格競争力の高いBEVを提供することを掲げている。

【本質】BEVに逆風が吹いても、掲げた方針を日産が貫く根拠と決意

今回、日産が世界15都市における若年層の意識調査から『移動手段としてBEVを支持する』という結果を発表したことは、BEV事業をこれまで業界リーダーとして牽引してきたことを肯定し継続するための『根拠』と、世界的に今、BEVに対し逆風が吹く中で変わらずに方針を貫く『決意』を、社内外に向けて表明することが本質と考えられる。

調査を実施した都市のいずれも世界都市であり、現状分析から将来予測を実施するデータリソースとしても納得でき、3750人という調査母数から確からしさも感じられる。

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通常こういったマーケティング調査データは、各社内部で商品開発や生産及び販売の計画等に役立てるのが常であるが、調査結果から方針がブレないことを表明する発表は、日産のみならず世界中のBEVを推進する各社とユーザーにとってもポジティブである。

しかし逆に捉えれば、若年層以外の現状を捉えていないとも言えて、日本における調査内容の仔細は公表されず明確に分析はできないが、少なくとも日本の若年層（18～30歳）人口は約1600万人で、割合は13％ほど（日本の総人口約1億2400万人、政府統計の総合窓口 e-STAT 2023年10月1日現在のデータより）に過ぎない。

そのため、今日のビジネスを検討する上では少数であり、ユーザーのボリュームゾーンではないと考えられ、さらに大気汚染に直面する新興国が持続可能性を考慮する傾向が強い（新興国44%、先進国31%）ことは逆に、大気汚染対策が施された先進国で意識が低い傾向と捉えることもできる。

画像　日産自動車のBEV、アリア、リーフ、サクラ　全138枚