ホンダは、八郷隆弘社長の記者会見を開催し、今後の事業展開について発表した。

そのなかで、4輪事業については、電動化技術の本格的普及に向けて、プラグイン・ハイブリッドを電動化の中心にする方向性を示した。具体的には、2018年までに北米で新型モデルを発売するほか、主力モデルについてもプラグイン・ハイブリッドを順次設定・拡充するという。

また、燃料電池自動車およびバッテリーEVといったゼロ・エミッションカーも大きな柱と考えており、FCVであるクラリティ・フューエル・セルを日本で3月に発売することを明らかにした。

くわえて、GMと共同開発中の次世代燃料電池システムは、2020年に商品化を目指すとしている。

これらの取り組みによって、2030年を目処に、4輪商品ラインナップにおける販売数の3分の2をプラグイン・ハイブリッドおよびハイブリッド・モデル、ゼロ・エミッション・ビークルに置き換えるという。

また、組織体制の見直しについても言及し、身の丈を超えた開発と、複雑化したプロセスを改善するために、開発現場が一貫してクルマづくりに集中できるよう、商品開発責任者、完成車1台ごとの評価を行う責任者、デザイン・クリエーション統括責任者を設置するとしている。

国内生産については、90万台半ばの生産体制を目指し、2016年はフリードのフル・モデルチェンジを行うという。