トヨタのEV戦略、どうなる？

トヨタは70年代から、EVの基礎研究を行ってきた。1990年に米カリフォルニア州環境局が制定したゼロ・エミッション・ヴィークル規制法（ZEV法）の対応で、RAV4のEVバージョンを発売した。

また、2010年代初頭には小型車のiQのEVバージョンであるeQを開発し、販売する予定だったが取りやめた経緯がある。

この他、トヨタのグループ企業であるトヨタ車体が、日本国内のミニカー規定による小型EVのコムスを発売している。

トヨタとしては、エコカーの主流はあくまでも、プリウスが切り開いてきたハイブリッド車であり、その母数を基にプラグインハイブリッド車の台数を増やすことが先決であり、少なくとも日本市場ではEVを積極的に展開する予定はない。

一方で、8月上旬、マツダとの資本提携発表において、トヨタとマツダがEVを共同開発することが明らかになった。

これは、中国で2018年、または2019年に制定させる可能性が高い、ニュー・エネルギー・ヴィークル規制法（NEV法）と、前述の米カリフォルニア州ZEV法を睨んだ動きだ。

トヨタのエコカー戦略は当面、プリウスが主役であることに変わりはない。