2018年度の結果は？　今後の見通しは？

また、2018年度に関しては「2018年度は日本各地で自然災害が多く発生したにもかかわらず、輸入車の販売は好調を維持した。外国メーカー車は前年度比1.2％増の30万7682台と4年連続でのプラス、かつ2年連続での30万台超えを達成。しかも、1996年度に続く過去2番目の高水準を成し遂げた。日本メーカー車もトヨタ自動車やホンダが牽引した結果、前年度比17.5％増の5万5728台を成し遂げる。全体で見ると、前年度比3.4％増の36万3410台という好成績を記録した」と説明。

「好調の要因としては、景気の回復基調が追い風となったことに加え、各ブランドが精力的に新型車や特別仕様車を発売し、同時に販売キャンペーンを積極展開したこと、排出ガス規制不正問題の影響からフォルクスワーゲンが立ち直りつつあること、欧米の中堅ブランドが健闘したことなどが挙げられる。クルマとしては、SUVモデルやディーゼル車のカテゴリーが人気。価格帯別では400万円以上のクラスがとくに成績を伸ばした」と解説した。

今後の見通しについては、「輸入車マーケット全体としての受注状況は、底堅く推移している。また、今年の中盤にかけて販売台数を伸ばしそうな新型車や特別仕様車が各ブランドから続々とリリースされる予定なので、これらがどれくらい成績を伸ばすかが今後の注目ポイントになるだろう。コンパクトクラスが位置する400万円未満の価格帯の復調も、成績向上の面でカギを握る。10月に実施予定の消費税アップに対する駆け込み需要は今のところ出ていないが、各ブランドとも市場の動きを注視しながら色々と対策を考えているようだ。一方、世界的な景況感の悪化などによって市場の消費意欲がどうなるかは懸念材料。英国のEU離脱問題、いわゆるブレグジットに伴う一部ブランドの生産停止や工場の移転なども販売面では不安要素につながる」と示唆した。

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