番外編：新WLTP基準導入の影響

WLTP基準の導入が意味しているのは、これまでの「NEDCに基づく」計算に比べ、今回集まった4台のハイブリッドSUVが排出するCO2の量が著しく増加するということだ。

さらに、これが意味するのはBIK（Benefit-In-Kind）と呼ばれるカンパニーカーの現物給付に対する税率が上がるということであり、だからこそカンパニーカーの使用者はこうした数値に敏感になるのだ。

その驚異的な低CO2排出量によって、大いなるコストメリットを提供してきたRAV4でさえ、今年4月からは高所得税率が適用されている場合、それまでの300ポンド（4万2900円）に変えて、毎月387ポンド（5万5300円）を支払わなければならなくなる。

その他のモデルも、BIK税では、もっとも高いふたつの税率が適用されることとなり、プラグインハイブリッドモデルを除けば、理論上その他のクロスオーバーモデルに対する優位性を失うことになる。

会社から自らカンパニーカーの選択権を与えられた幸運なひとびとであれば、PCP（Personal Contract Purchase）と呼ばれる残価設定型の個人リース契約を選択することで、毎月の支払額を抑えることが出来るかも知れない。

その為には所得税率40%を支払うことになるが（上級マネジメントの1万500ポンド/150万円から下級管理職の4500ポンド/64万円までだ）、今回集まった4台のなかでRAV4選んだ場合、毎月の支払額は299ポンド（4万2700円）まで下がり、これはWLTP導入以前にBIK税として支払っていた額と同じだ。

画像　真のファミリーSUV対決　全5枚