トヨタがサブスクに積極的　KINTOを拡充

佐藤浩市、松田翔太など有名俳優が続々出演する、KINTOのテレビCM。

「クルマもサブスクがお得」という。

トヨタの積極的な普及活動によって、一般ユーザーにとって、KINTOの存在がなんとなくわかってきた時期ではないだろうか。

頭金なし、保険料やメンテナンス料が込々とか言われると、サブスクを検討してみるのも「ありか？」と思うようになってきたかもしれない。

今年（2020年）5月からは、KINTOのサービス内容がさらに広がる。

1台のクルマに乗るKINTO ONEでは、これまでの3年間プログラムに加えて、5年間または7年間の長期契約が可能になる。ボーナス併用払いの設定もできる。

だが、こうしてKINTOがどんどん変化していくと、ユーザーにとって残価設定ローンやリースなど、既存の支払いプログラムとの比較がますます難しくなる。

まるで、スマートフォンを購入する時に、販売店から様々な〇〇プランの組み合わせを提案されて、ユーザーはなんとなく納得するが、そもそもスマホの価格がいくらなのかさっぱりわからなくなる。そんなふうに思っているユーザーも多いはずだ。

そういう意味では、クルマもスマホ化するのだろうか？

一方で、KINTOなどクルマのサブスクは、メーカーにとって儲かるビジネスなのだろうか？

そもそも、なぜこのタイミングでトヨタはサブスク推しなのか？

このまま何もしないと5年後に30万台ダウン

KINTOが発表されたのは、2018年11月1日。

その数日後、筆者（桃田健史）トヨタ東京本社でトヨタ国内営業本部の幹部にKINTO導入の背景について直接聞いている。

彼がまず指摘したのは、国内市場の将来的な縮小だ。

トヨタは国内販売台数150万台キープを主張しているが、このまま何もしないで、市場の成り行きに任せてしまうと2025年には120万台まで低下すると、トヨタは見ている。

この差、30万台をどうするか？

半分の15万台は、リースと残価設定ローンの3～5年での乗り換え。10万台は、法人需要。残りの5万台をKINTOなど新しいサービスに期待する、と説明した。

ただし、市場動向やユーザーのクルマに対する考え方は近年、刻々と変わってきているので、状況を見ながらフレキシブルに対応する、とも言った。

2020年5月から、KINTO ONEのサービス内容を拡張するのも、こうした30万台の振り分けの一部修正だと考えることができる。

とはいえ、ユーザー目線はサブスクに、別のサービスが広がることを期待しているのではないだろうか？

サブスクといえば、飲食やネットでのテレビ/映画の視聴のように「〇〇放題」。クルマなら「乗り換え放題」が最も魅力的だ。

KINTOでも、乗り換え放題が一気に広がることはありなのか？

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