未だ状況は厳しい　着実な回復に期待

マツダがスモール商品群と呼ぶなかで、2020年は新たなクロスオーバーSUV「MX-30」が欧州ではEVとして、また日本ではマイルドハイブリッドとして市場導入された。

年明けの2021年1月にはスカイアクティブXの制御システムを大幅に改良した「マツダ3」も登場。スカイアクティブXの既存ユーザーに対しても無償で最新ソフトウエアへの書き換えの検討をおこなっている。

こうして、着実に技術革新を進めているマツダだが、他の自動車メーカーと同じく、新型コロナウイルス感染拡大の影響がグローバルで広がる中、厳しい経営状態が続いている。

マツダは2020年11月9日、2021年3月期第2四半期決算説明会で明らかにした。

それによると、グローバル販売台数は、前年同期比で21％減となる57万8000台、売上高は同35％減の1兆1158億円、営業損失は529億円となった。

厳しい内容を踏まえて、中間配当を見送った。

下期についても、グローバルにおける新型コロナウイルス感染拡大の影響が及ぼす社会変化が見通せない状況が続くとみる。

ウィズコロナ、そしてアフターコロナの時代をマツダはどのような戦略で乗り切り、そして未来への成長へとどのようしてつなげていくのか？

中期経営計画の見直し　1年遅らせる

コロナ禍では、次の4点について大きな社会変化があったという認識を、マツダが示した。

1つは、グローバルでの環境規制強化と加速。

2つ目に、CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリングなどの新サービス、電動化）時代の新しい価値創造競争。

3つ目に、働き方の変化と効率化の両立。

4つ目に、販売やサービスへの顧客要望・行動の変化、である。

確かに、日本を含めて、カーボンニュートラルを強く掲げる国や地域が増え、三密を避けるためにフード・デリバリーが増え、リモートワークが広がるなど、社会における一連の変化があった。

それらは「Zoom-Zoom（ズームズーム）」や「Be a driver」といったライフスタイルを強調するブランドとしての成長してきたマツダのビジネスに直接関係を及ぼす印象がある。

こうした中で、中期経営計画の修了年を、これまでの設定から1年遅らせて2026年3月期に変更し、ブランド価値向上への投資を増やすと同時にブランド価値を低下させる支出を抑制する。

また、IT関連などマツダとして現状で他メーカーに比べて遅れていると思われる領域に積極的な投資をおこなう。

さらには、CASE対応を見据えた「新たな仲間づくり」という言葉で他メーカーとの連携強化を加速させる。

画像　マツダ2021年3月期　第2四半期決算【資料をすべてみる】　全83枚