好条件揃いながら普及しなかったワケ

日本でEVのヒットが難しい理由。

その最大となるのが、成功する理由にも挙げた「日本は向いている」という好条件下で、しかも10年も前から国産メーカーによってEVが発売されているのに、いまだに日本ではEVの販売に苦戦しているという現実だ。

いくら、欧米や中国でEVが注目されていても、目の前の販売はうまくいってないのだ。

では、なぜ日本でのEVが苦戦しているのか。

筆者は、「駐車場付きの戸建てに住む人しかEVのオーナーになれない」ことがEV不振の最大の理由だと考える。

EVは駐車場で夜間など使っていないときに充電することが基本となる。ガソリン車のようにスタンドに出かけて充電するのでは面倒くさすぎる。

ところが、現状の日本ではEV用充電設備は自宅の駐車場にしか設置できない。月極駐車場や集合住宅の駐車場では、EVの充電ができないのだ。

これでは、欲しいと思っていても購入できる人は限られる。

しかも、EVは、依然としてガソリン・エンジン車よりも割高だ。10年前にEVの発売がスタートしたころは「量産効果が発揮されればバッテリーの価格が下がり、EVは劇的に安くなる」といわれていた。

しかし、発売から10年が過ぎても、それは実現していない。

さらに、東日本大震災の影響で原発が停まり、電気料金の価格は上がっている。そして、発電は火力中心になったこともあり、日本の電気はCO2排出量の少ないものではない。

つまり、EVを選んでも、環境に優しいのかどうか微妙なのだ。

また、軽自動車という強敵もいる。

考えてもみてほしい、郊外に住んで自宅駐車場を持つ人のうち、軽自動車オーナーの割合が高い。その人が「車両価格が高い」、「航続距離が短い」、「使っている人が少ない」というEVを選ぶのであろうか？

よほど、車両価格がこなれて、しかも使っている人が増えない限り、それは難しいのではないだろうか。

そして、最後の理由が補助金だ。

EVの普及は国も望んでいるため、購入に対する補助金が用意されている。

現在のところ約40～80万円の各種補助金が用意されるが、残念ながらガソリン車との価格差を埋めるほどの額ではない。

EV普及に向けたカンフル剤としては増額が求められる。しかし、現在のコロナ禍に対応中の日本政府には、積極的に予算をEVの補助金に回す余裕はない。

そういう意味で、2021年のEV大ヒットは難しいといえるのだ。

長い目でみればEVは普及する

今現在、日本におけるEVのヒットする理由と、それが無理であるという理由を挙げてみた。

もちろん、ヒットしないからといって、EVが消え失せることはないだろう。10年や20年といった長いスパンで考えれば、EVが増えていくことは間違いない。

本来的には、どれだけのペースで増えていくのかが問題だからだ。

ただし、今年、来年という短いスパンでの動きを決めるのはユーザーだ。

メリットとデメリットを勘案し、お金を払う価値があると判断する人が、どれだけの数いるのかがポイントとなる。日本のユーザーが、どのようなジャッジメントを下すのかに注目したい。

画像　EVのパイオニア的存在【日産リーフ先代と現行を比べる】　全75枚