ルノー・ゾエが大健闘

ルノー・グループの昨年の売上高は、パンデミックの影響で21.3％減少した。しかし、ルカ・デ・メオCEOは、より収益性の高いモデルやEVに注力することで、2021年には回復するだろうと考えている。

ルノー、ダチア、ラーダなどのブランドを擁するルノー・グループは、昨年、乗用車と商用車を合わせて294万9849台を販売し、2019年の374万9736台から大きく減少した。

前年比21.3％の大幅な落ち込みではあるが、上半期が前年比34.9％減だったことを考えると、下半期でかなり取り戻していると言える。上半期には65億ポンド（9152億円）の損失を計上した。

ルノーブランドの販売台数は前年同期比24.1％減の178万7121台、ダチアは29.2％減の52万2765台だった。アルピーヌは68.4％減の1526台（A110）。

一方、EVの販売が大きく伸びたという明るいニュースもある。グループ全体では11万5888台のEVを販売し、2019年の水準の2倍以上に達した。特にコンパクトカーのルノー・ゾエは好調で、2019年の4万7027台から114％増の10万0657台となった。

今年もルノー・トゥインゴやダチア・スプリング・エレクトリックを発売し、EVのラインナップをさらに拡充する。

また、ハイブリッドモデルとプラグイン・ハイブリッドモデルも拡大し、クリオ、キャプチャー、メガーヌの電動モデルを用意している。ハイブリッド・パワートレインを搭載したモデルは3万台以上販売されており、これはクリオ、キャプチャー、メガーヌの全販売台数の約25%に相当する。

こうした電動モデルの成功により、2020年の欧州CO2平均排出量目標を達成した。

また、2020年12月の欧州での受注が2019年と比べて14％増加したという。ルノーブランドは溜まった在庫を減らす一方で、同地域での市場シェアを拡大中だとしている。

ルカ・デ・メオCEOは、次のように述べている。

「現在は販売台数よりも収益性を重視しており、各市場で車両1台あたりの純利益率を高めています」

ルノー・グループは、より収益性の高いモデルに焦点を当てた新しい戦略的経営計画「RENAULUTION」を1月14日に発表する予定である。報道によると、「4」と「5」をEVとして復活させること、アルピーヌを電動パフォーマンスブランドにすることなどが含まれているという。

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